人気急上昇中のeスポーツを使って、障害者の雇用を支援するイベント「ePARA2020」の開催が計画されている。一緒にゲームを楽しむことでそれぞれの能力を知ってもらい、雇用につなげることがねらい。オンラインでの対戦のため、自宅で参加が可能で、新型コロナウイルス感染拡大の心配もない。主催者は5月下旬から6月中の開催へ向け、準備を進めている。(運動部 西沢綾里)
eスポーツを、障害者の雇用への架け橋にしようと企画しているのは「ePARA」実行委員会代表の加藤大貴さん(38)。
裁判所書記官として働いていた加藤さんは、困っている高齢者や障害者の方を前に、「みんなが安心して暮らせる社会を作りたい」と思い、2019年4月に品川区社会福祉協議会に転職。福祉分野に軸足を移した。
国は企業が雇うべき障害者の割合として、法定雇用率2.2%(国と自治体は2.5%)を定めている。ただ、加藤さんは、法定雇用率を達成している企業でも「(障害者は)単純作業に従事させるケースが多い」と指摘。3カ国語を話せるのにシュレッダーでの細断作業をしている人や、掃除の仕事しかないといった悩みを数多く耳にしてきたという。こうした状況を少しでも改善しようと、企画したのが「ePARA」だった。
障害者と企業の関係者がコミュニケーションを図ることで、障害者の新たな才能を知ってもらい、雇用につなげていくことが一番の狙いだ。
Jリーグや日本野球機構(NPB)が大会を行い、19年の茨城国体でも文化プログラムとして採用されるなど、近年人気を集めるeスポーツだが、eスポーツに着目したのは、PCやネット環境、ゲームの知識だけでなく、高い集中力を維持する能力も求められるから。加藤さんは「そうした力量を持つ人材を雇いたい企業もあるのでは」と期待する。
効果は実証済み。19年11月には東京都新宿区内で、「ePARA2019」を開催。作家の乙武洋匡氏がアンバサダーを務め、約80人が参加したが、その後に4人の就職先が決定。コールセンター業務や、クラウドファンディングの仕事に就き、生き生きと過ごしているという。
5月下旬〜6月に開催を予定している「ePARA2020」のコンセプトは「才能の発掘」。参加資格は身体、知的、精神の障害がある人と、障害者採用に興味がある企業の担当者で、60人前後での実施を計画している。加藤さんは「大会やイベントを通して、障害者が個性に応じて活躍できる社会をつくっていきたい」と話している。
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